90年代に日本を評価していた英科学誌の論調が一転したとの報道。ショック（やはりそうだったのか）、激しい国際間競争に埋没していくようだ。
各国が研究投資を拡大する中、2001年以降唯一日本のみ横ばいが続いている。大学のポストも硬直化し、予算も絞られ、短期雇用の嘱託研究員が多数を占めている。
従来強かった材料や工学の論文発表も減少しており、日本人ノーベル賞受賞者も危機感を表明している。国家として科学技術立国を推進する意思が感じられない。
一方、IOTや人工知能による社会・経済の変革で大量の技術者が必要となる。その際、Webでのプラットフォーム「www.」を考案した英科学者が指摘するのは、「良いセンサーや部材を作るより、アメリカのように、そのシステムを活用していかに新たなサービスを創造するかが重要だ。」ということだ。
共通して言えることは、追随するのではなく、フロントランナーとして、いかに「プラットフォーマー」になるかということだ。
このような人材育成を、児童期から創り上げる国家意思が必要と考える。
道徳教科書の検定もいいのだが、もっと骨太な政策を文部科学省には期待したい。