ロボット プログラミング 科学教育 岡山市

21世紀に生きる子供たちに伝えておくべきことは

公教育と明確に違った体験型学習(Active learning)を実現するのが私の願いです。未来の創り手となる子ども達に何を準備しなくてはならないのか。児童期の多様性を尊重し、Scientific literacy(科学の論理展開力)の育成を目指します。

読解力が危ない 日本デジタル社会に落とし穴

デジタル社会に求められる読解力とは何か。経済協力開発機構(OECD)は、各国の15歳を対象に3年に1度実施している学習到達度調査(PISA)の結果を3日公表した。


調査は昨年実施し、79の国と地域が参加した。日本の「読解力」は、前々回の4位、前回の8位から15位に後退した。平均点の低下にも歯止めがかからない。2012年までは紙の冊子による出題だったが、前回(15年)からコンピューターの画面で、ブログなどウェブ上の長文やグラフを読み、マウスやキーボードを操作して解答する形式になった。


現代社会では、日々の買い物から投資まで、ネット上の規約などを読み、ワンクリックで契約を結ぶ機会が増えた。今回の出題は、こうした世相も映し、冊子形式と違って次の設問画面に進んだら、いったん選んだ解答を修正することができない点が特徴だ。


日本の生徒が苦手だったのは、企業がウェブ上で宣伝する商品の安全性を他のデータと比較し、検証する設問だった。ネット上にあふれる情報を精査する能力に課題があることが分かった。OECDの調査では、日本の教室での情報技術の活用頻度は加盟国中、最低水準だった。無線LANの整備などの遅れが、データを活用し、読み解く力を育む支障になっている可能性もある。日本の得点分布を上中下の3階層に分けると、上位は約10%にとどまった。下位が約40%を占め、増加傾向だ。また、読書習慣のある生徒の方が平均点が高いことも分かった。小説などを月数回以上読む生徒の平均点は、読まない生徒より45点高かった。


日本は、日本で生まれ日本語を母語として育つ子供の割合が高く、移民の比率が高い国や多言語国家に比べ、「読解力」調査などではもともと圧倒的有利な立場にある。十分なハンディをもらっているにもかかわらず、10人中3人が読解力が低いという現実をむしろ深刻に受け止めるべきだ。


デジタル社会への移行は、生徒の読書離れなど学習環境の変化をもたらしている。調査結果に一喜一憂するのではなく、社会の構造的な変化を見据え、教育課程のあり方を問い直す契機とすべきだ。天下り先ばっかり考えている場合ではない。文部科学省殿

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